ビジネスのグローバル化、多様化に伴って、機械翻訳を活用する企業が増えてきています。翻訳会社に依頼するよりも、低コストで迅速に翻訳できる機械翻訳・AI翻訳は大変便利です。

しかし、機械翻訳された文章をWEBサイトにそのまま掲載してしまうと、Googleからペナルティを受けてしまうリスクがあるのをご存知ですか？

機械翻訳を利用した後は、人の手を加えて修正作業をしなければスパム認定されてしまう可能性があるのです。

今回は、Googleからペナルティを受けないために機械翻訳を利用する際の注意点について解説していきます。

Googleのガイドラインとは？

Webサイトへの集客、自社商品・サービスの認知度拡大のために、ウェブ担当を設置して、SEO対策に取り組んでいる企業様は多いと思います。

Googleは、ウェブマスター向けガイドライン（品質に関するガイドライン）を公開しています。その中で、自動生成されたコンテンツをインデックスすることはスパム行為と明言していて、機械翻訳の文章もこれにあたるということが明確にされたので注意が必要です。スパム行為とは、不正に検索順位を上げようとすることをいいます。

自動翻訳されたコンテンツは意味が通じない場合も多く、ユーザーが理解できない、不自然に感じるため、有益な情報にはならないと考えられています。自社のコンテンツを機械翻訳のみを使って多言語化した場合、インデックスの対象にしないことが大切です。

自動翻訳されたテキストを人間の翻訳者がチェックして編集した場合は、スパム行為に当たらず、問題ありません。

翻訳の表示切り替えはスパムにならない
ウェブサイトを機械翻訳するツールには、Google ウェブサイト翻訳ツールやBing翻訳が挙げられます。Google Chromeのブラウザの中には、機械翻訳の機能を備えているものもあります。

ブラウザの翻訳機能やGoogleウェブサイト翻訳ツールを利用することはスパム行為に該当しません。言語を切り替えてもURLは変わらず、インデックスの対象外となります。

つまり、機械翻訳されたコンテンツをそのままインデックスしていなければ、スパム行為にはなりません。

Googleからペナルティを受けた場合はどうなる？

一般ユーザーからのスパムレポートなどを元にGoogleの担当チームが問題を確認して、検索結果に表示されないようにする手動ペナルティがあります。

機械翻訳のインデックスは不正行為となるため、コンテンツの順位が大幅に落とされるといったペナルティを受ける可能性もあります。例えば、内容が薄い、コピーコンテンツ、広告表示の割合が多い、購入した外部リンクがあるサイトの場合はペナルティを受けやすくなります。

Google Search Consoleを利用している場合は、「手動による対策」の項目に通知が来るのでチェックしておきましょう。

検索エンジンのアルゴリズムは、スパム対策として変化し続けています。

ウェブサイト制作に関わる担当者は、ウェブマスター向けガイドライン（品質に関するガイドライン）に必ず目を通しておくことが大切です。

Google対策！機械翻訳の使い方

機械的に翻訳された文章をそのまま使った自動生成コンテンツを提供している場合は、SEO対策には有効ではありません。
将来、どんなに機械翻訳が進化したとしても、文法は合っていても前後の文脈がおかしい、意味が通らない支離滅裂な文章があるなど、翻訳者のように、自然な文章に訳すことはできないと言われています。
Googleにユーザーにとって役に立たないコンテンツと判断された場合、評価は下がってしまいます。

そのため、無料の機械翻訳を使った後は、翻訳者にポストエディットやネイティブチェックを依頼することが大切です。

翻訳会社に依頼するとコストはかかりますが、人間による自然な文章となるため、スパム行為のリスクもありません。機械翻訳と併用することで、翻訳会社に依頼する利用料金もコストを抑えることができます。

機械翻訳を使う際は、必ず翻訳者がチェックを入れることを忘れないようにしましょう。Googleは社訓として「ユーザーファースト」を掲げており、ユーザーを一番に考えることが最も重要だと伝えています。

ユーザーにとって価値のあるウェブサイトやコンテンツを作ることがSEO対策の最善策です。

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今回は、機械翻訳を利用して、そのままインデックスすると、Googleからスパム認定されるリスクがあるお話をしました。