グローバル化に伴い、海外への日本企業進出のみならず、日本において外国人労働者はいまや経済活動に欠かせなくなっています。しかし、受け入れ時には言語習得以外にもまだまだ課題があります。外国人従業員の研修は、語学レベルや業務内容のみならず、日本の文化・習慣に関する理解も必要なケースも多いものです。

本稿では、スムーズな業務につなげるためのヒントとして、外国人従業員研修に動画翻訳を取り入れるメリットについて解説していきます。

動画による研修が注目される背景

異なるバックグラウンドを持ち、複数言語を操る人材は、ダイバーシティとして日本人従業員にもよい刺激を与えます。しかし、業務における専門用語のみならず、育った国の文化の違いが原因で起こるトラブルが課題点です。具体的には、日本の一般常識や慣習を知らないことによってお客様とトラブルになってしまう、微妙なニュアンスが伝わりにくくコミュニケーションを難しくしてしまうなどの問題が挙げられます。

また、文化・習慣の違いから、お辞儀の仕方や日本では避けるべきマナーや所作などでも自国では異なるため何が問題なのかが理解できないなどといった状況は、外国人従業員にとってストレスとなり、生産性の低下や離職につながる可能性もあります。このような事業者にとっても憂慮すべき状況は、動画による研修で解決する可能性があります。

動画研修を行うメリット

動画のメリットは、情報量の多さです。動画による研修は、目と耳からの情報で、記憶に残りやすく、紙のマニュアルではわかりにくい説明も映像と音声のある動画であれば理解しやすくなります。

また、言葉で説明しづらいニュアンス、日本特有のマナーや所作および業務独自の動きなども、動画であればわかりやすくなります。紙でのマニュアル化が難しい職種でも、動画であれば作業内容を映像マニュアル化するという方法も可能です。

また、繰り返し説明をする手間が省けるため、指導側の負担が減るのもメリットです。

動画による研修は、紙のマニュアルをはるかに上回る情報を提供してくれます。繰り返し学習が可能になれば、学習者自身が業務に必要なスキルを身に着けられるまで利用できるため、業務に必要なスキルを確実に身に着けるのに役立ちます。

業務マニュアルとしてだけでなく、集合研修の事前学習として活用するなど、動画を利用して様々な研修ツールとしての可能性を広げられるのも動画のよいところです。

動画翻訳を外国人従業員研修に利用するメリット

動画翻訳によるマニュアルなどは、コストと時間の面でメリットがあります。利用する地域もしくは、出身地域によっていくつかのパターンを用意するにしても、ローカライズという現地向けに最適化する動画翻訳を行うのみで済むため、新たな動画を作り直す必要がありません。現地の言語や英語、中国語など、状況に合わせて動画を必要な言語に翻訳するとよいでしょう。
従業員の母語や公用語への翻訳は、言語間による理解格差がなくなるため均一な研修が可能になり、さらに事業者が言語や文化の違いを理解・尊重していると示すことができます。動画翻訳された研修を通じて従業員は自分が受け入れられると感じれば、学習効果が高まるだけでなく業務に対する意欲も高まるようになります。
このように、動画翻訳を使った外国人従業員研修は、外国人従業員と事業者の双方にメリットがあります。多言語で研修に動画を取り入れるには、実績のある翻訳会社に依頼すると安心でしょう。

十印の動画翻訳

十印では、動画の翻訳はもちろん、映像のスクリプト翻訳、字幕・テロップ入れ、ナレーターによる吹き替え、最終ファイルの作成など動画編集まで、映像翻訳全般に対応しています。吹き替え後の動画編集などの映像翻訳、動画の企画・撮影・編集など、翻訳の枠を越えた動画作成を承ります。

研修・学習のeラーニングに使われる映像・音声のコンテンツや問題集の内容のローカライズ、テロップや資料・現地に合わせた映像の差し替えなどの一部修正、コンテンツのBGMや専門性の高いCGの作成など、研修・学習目的とお客様のご要望に合わせた動画作成・編集全般に関してご相談頂けます。

動画翻訳から多言語動画への翻訳など、研修・学習向け翻訳と動画サービスの詳細に関しては、どうぞお気軽に十印にお問い合わせください。

まとめ

十印では、半世紀にわたる翻訳に関するノウハウをもとに、届けたいメッセージを的確に伝えられる翻訳を行っています。字幕翻訳、吹き替え、動画編集・映像作成など、動画に関するすべての作業を通じて届けたいメッセージを伝え、グローバル社会でビジネスを成功させるお手伝いをします。

外国人従業員研修に最適な動画翻訳をお考えなら、是非、十印にご相談ください。

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▶著者紹介

株式会社十印　マーケティング部
石川弘美
1990年に株式会社十印に入社し、マニュアル制作に従事。日本語原稿の書き起こしから、多言語マニュアル制作のディレクションまで、幅広い業務を担当。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
2002年より、ローカリゼーション・プロジェクトのマネジメントを中心業務とし、同社の数々の大型プロジェクトの進行管理を担当。2009年よりはマーケティング部にて宣伝広報活動とともにマーケティング活動を行う。2018年より一般社団法人日本翻訳連盟理事、アジア太平洋機械翻訳協会理事。